経済

まとめ・要約|新世界秩序 -21世紀の”帝国の攻防”と”世界統治”|ジャック・アタリ|読書会で紹介された本一覧

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新世界秩序 -21世紀の”帝国の攻防”と”世界統治”

ジャック・アタリ

(このページは2018年10月3日に更新されました)

はじめに

「トレンド本や名著をかいつまんで、要約を知りたい。」

「ビジネス書を読み始める前に、概要を押えておきたい。」

この記事はそんな方へ向けて書いています。

 

はじめまして。

私はライフシフトサロンのWEB担当をしている、長谷川と申します。

3年前に就職で大阪に引越しをしてきて、同じ価値観でつながるコミュニティを探して様々なイベントやコミュニティスペースを渡り歩いてきました。

現在は関西で一番最初に始めたライフシフト読書会を大阪、京都、神戸で開催しています。

 

読書のいいところは、その分野の専門家の知識を得られること。

また、ある調査では20代、30代のビジネスマンは1ヶ月平均0.26冊の本を読むのに対し、30代で年収3000万円の人は平均9.88冊の本を読むそうです。

孫正義やビル・ゲイツ、ウォーレン・バフェットのような大富豪も多読家であることで有名です。

その一方で、「社会人は忙しすぎて、ゆっくり読書をしている時間が無い」という声をよくお聞きいたします。

そこで本記事では、私が読んだ本の中から、20代、30代の生き方や働き方を考える上で価値ある情報を要約しております。

本を読む暇が無い方は、本の要点のみを知るために、読むべき本を厳選したい方は、本選びの参考として、本記事を活用いただけたらと思います。

今後はこれらのまとめを引用しながら、考察を別記事にまとめていく予定です。

年間100冊以上の本を読んでいる、読書家ならではの視点で、要点をまとめてみようと思います。

 

あなたの素敵な本との出会いの一助となれば幸いです。

それではまいります。

世界秩序の転換期

  • 人類史は帝国支配の歴史であり、世界秩序の変遷の歴史である。
  • 現在、定刻の攻防が激化し、世界はカオス化している。
  • その理由はアメリカの孤立主義である。
  • ブッシュ、オバマ、トランプ政権の方針により、アメリカ同盟国は安全保障の危機に直面している。
  • アメリカの孤立主義は経済分野でも推し進められ、アメリカ同盟国も攻撃対象になっている。

大国の頂点に立つ3人

  • アメリカ、ロシア、中国の頂点に立つ3人は誰もが長い任期を持ち、戦略がはっきりしている。
  • プーチンは軍事的な進行により超大国の地位を取り戻そうとしている。
  • 習近平は資源調達と中華帝国の再興を目指している。
  • 3つの超大国は欧州をもはやパートナーではなく餌食とみなしている。

カオス化する世界

  • このような状況下で、各国ではナショナリズムが強くなっている。
  • 今後は、ポピュリズムや原理主義の台頭が進む。
  • その結果、経済、通貨、軍事、環境、人口、倫理、政治などの分野で様々な問題が噴出し、大規模な金融危機、世界戦争などの事態も無視できない。

世界秩序の進展

アメリカの弱体化

  • アメリカは世界最大の軍事保有国であり、基軸通貨であり続けることが予想される。
  • しかし、他国の経済成長がアメリカを上回り、公的債務による資力の枯渇が弱体化を招く。

中国の国内問題

  • 核兵器と中長距離射程ミサイルの技術の取得により、西洋諸国の衛星、通信能力を凌駕する。
  • しかし、総生産量でアメリカを超えることはなく、汚染、貧困、農村過疎、高齢化などの国内問題への対応に迫られる。
  • その結果、中国の影響は地域的なものになっていく。

インドの国内問題

  • 2030年、インドの人口は中国を抜き、世界で最も若い労働力を手にする。
  • 人口の半数が25歳以下となり、経済力はアメリカ、中国に続く第3位になる。
  • だが、官僚主義、汚職、インフラ、貧困などの国内問題により、21世紀中に世界最大の大国にはならない。

EUの高齢化と人口減少

  • EUが解体されず存続すれば、大きな政治勢力として維持し続ける。
  • その為には、EUの連邦制による新の統一を目指す必要があるが、高齢化や移民問題の解決に迫られるが、これらの成功は難しい。

市場による世界統治

  • 2030年時点では、経済・軍事・政治において、世界一の強国はアメリカであり続ける。
  • その後に、EU、中国、インドが並び、日本はその後に続く。
  • しかし、これらの国のいずれもがグローバルな問題に取組む力はなく、国ではなく市場が世界の支配力を増していき、国家権力は無力になる。

国家の無い市場経済

  • その結果、企業資本、経営戦略は国家の基盤から離れていく。
  • 企業の本社は法的規制がゆるく、税金の安い地域を絶えず移転し、あらゆるルールから逃れていく。
  • 国家は企業に対して抵抗が出来ず、各国政府の税源は減り、弱体化する。
  • その結果、世界には完璧な市場経済だけが存在し、国家は消える。
  • 国家なき市場のグローバル化は大量の失業を招き、産業の独占化が進む。
  • そして人工的な需要創造による金融バブルが生じる。

無政府になる世界

  • 国家なき市場のグローバル化は法の支配が無い市場となり、所有家の保護が出来なくなる。
  • その結果、非公式経済、偽造、海賊行為、犯罪経済が拡大し、武器や麻薬、性の売買が促進され、犯罪集団が国家規模の政治勢力となる。
  • このような問題が「グローバル・システミック・リスク」となり、個別の問題が波及し、システム全体を脅かす事態が気球規模で生じる。

グローバル・システミック・リスク

新たな世界金融危機

  • 最初の問題は、地球規模での巨大インフレの発生である。
  • 各国の中央銀行から総額6億ドルが発行され、公的赤字が増大している。その結果、大規模なインフレが発生する。
  • 銀行、投資ファンドなどの民間金融機関は既に統治を免れている為、金融システムが際限なく信用を膨らませることで、世界の成長を推し進め、未曾有宇野金融危機が発生する可能性がある。

制御不能の人口問題

  • 2番目の問題は人口問題であり、21世紀末には世界は80億人を突破する。
  • 場合によっては、2100年に150億人になる可能性もあり、その場合は食料・水の供給不足となる。
  • 人口の数が国家の競争力の源とする現状を是正し、人類全体の問題であることを自覚し、産児制限政策を課さねばならないが、そのような手段が現在は無い。

多発化する地域分孫

  • この60年は世界規模で比較的平和であったが、地域的な小競り合いは増え、紛争に発展するリスクがある。
  • 具体的には、朝鮮半島、イスラエルとイラン、インドとパキスタン、ロシアとカナダである。

地球環境破壊

  • 人類に直接影響を与えるものに気候変動があるが、対策がなされていない。
  • 2030年までに温室効果ガスの排出を世界人口1人当り5トンにまで減らせなければ地球の平均気温は1.7~2.4度上昇する。(アメリカ人の平均は23トン)
  • そうなれば、旱魃、洪水が多発し、地政学的な人口の大移動が引き起こされる。
  • このような世界になるともはや人間が生きる事はできなくなるが、世界が1つに「結束」する事ができれば、生態環境的にも社会的にも持続可能な成長が成し遂げられる。
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